世界にはこんなに犬の法律がある！なかには飼い主の年齢制限も
犬を飼う環境は日本と世界ではだいぶ違う面もあります。例えば日本にも“動物愛護”があるように、世界では犬の健康を守りストレスを感じさせないためにもさまざまな法律があります。世界にはどんな犬の法律があるのかを、わかりやすく説明していきます。
■世界の犬の法律にはどんなものがあるの？
国によっても犬の法律は違いますが、なかでも代表的な「台湾」と「アメリカ」の犬の法律についてご紹介します。日本にとっては意外な法律だと思いますよ。
1. 台湾
台湾は今でも野良犬がたくさん生息しています。そのため飼い犬を自由に走り回らせるようなことはしないほうが懸命です。そんな台湾には「動物保護法」が制定されており、日本とほとんど変わらない内容です。しいていうとすれば、ペットを飼育するのは20歳以上と決められています。ただし同居している家族が20歳以上であれば飼育しても問題ありません。他にも、台湾は以前犬の肉を食べる文化が残っていた地域もあるので、法律で厳しく罰則されるようになりました。もし犬の生肉を販売していた場合、お店側にも100万円以上の罰金を払う必要が出てきます。他にもケージのなかに犬を入れて飼育しているときは、十分にストレッチできる広さの空間を保証するなど、重運な活動時間も保証しています。
2. アメリカ
犬を家族として大切に考えるアメリカは、「第二級動物虐待罪」があります。アメリカにある罰則のなかでも2番目（3段階中）に重い罪になります。動物を傷つけたときなどに適用される法律です。例えば、アメリカのイリノイ州などで見られる法律に、15分以上吠える犬は法律違反といったものもあります。長い時間吠えている=犬にとってもストレスになると考え、放置するのを禁止しています。他にも犬を外でリードに繋いだまま長時間放置すると、動物虐待としてみなされてしまうことも…。カリフォルニア州では、犬のお留守番がまるまる一日になるち、餌やトイレの世話ができないとして虐待とみなされてしまいます。アメリカは、州によっても犬の法律が違います。
■まとめ
今回は台湾やアメリカに特化してご紹介しましたが、世界の犬の法律はまだまだあります。国ごとに犬を守る為に工夫された法律の数々を知ると、その国ならではの文化を覗き見ることもできます。もし海外で犬を飼う機会があれば、まずはその国の犬の法律について熟知すること、そのうえで犬を大切な家族として考え行動するようにしたいものですね。
有益な情報を広くお知らせするため
↓ ぽちっとにご協力お願いします ↓
